2019年に株式会社リクルートが実施した『兼業・副業に対する企業の意識調査』で、2018年に実施した同調査と比較するとある変化がありました。
本記事で、調査結果のうち以下3つの項目を紹介していきます。
- Q.貴社の就業規則では、社員への兼業・副業を認めていますか？
- Q.兼業・副業を推進、もしくは容認している理由や背景を教えて下さい。
- Q.兼業・副業のルールや施策として、あてはまるものをすべてお選びください。
では、早速紹介していきます。
Q.貴社の就業規則では、社員への兼業・副業を認めていますか？
出典：株式会社リクルート
出典：株式会社リクルート
出典：株式会社リクルート
コロナ禍になる前から副業・兼業を推進・容認している企業が割と多いことに驚いていますが、30％ぐらいの企業が副業・兼業を推進・容認していることにも驚きです。
さらに、業種別では『サービス業』が1位。サービス業って、"忙しい割には給料も低い"ということで有名なので、この結果には納得です。
2020年の結果が気になるので、また調査結果を探して別記事で紹介しようと思います。
Q.兼業・副業を推進、もしくは容認している理由や背景を教えて下さい。
出典：株式会社リクルート
『社員の収入増につながるため』『特に禁止する理由がないから』が多いですが、2021年の考え方でいくと、このくらいゆるい感じで副業をさせてくれた方が副業したい社員的には嬉しいかもしれませんね。
Q.兼業・副業のルールや施策として、あてはまるものをすべてお選びください。
『申請して、許可を得る必要がある』は当然だろうなという感じですが、意外と『申請する必要がある（許可は不要）』といった「自己責任で！」みたいな感じで言ってくれる企業の方が伸び伸びと本業・副業ができるような気がしますね。
私の元職場は『従事するアルバイトのようなものはダメ』というような中途半端なニュアンスの規則がありましたが、とりあえずブログは範囲外かな？と思って勝手にやっていました。笑
